現在では「太りすぎ」は世界的な問題になっています。
肥満が原因で健康を損なう国民が増えれば、それは国力の損失にもつながります。
そのため国によっては政策で肥満を抑制しようと試みるケースもあります。
雑誌「Tarzan」に、主要国の肥満対策についての記事がありました。ポイントを抜粋して紹介します。
（このコンテンツはTarzan (ターザン) 2014年10/9号（Amazon）54～55ページを参考にしています）
ダイエット促進目的の税金は意味ナシ ヨーロッパの例
結論から書くと、政治でダイエットを主導しても、イマイチな結果しか得られないようです。
フィンランドは90年も前から「甘味税」の施行・撤廃を繰り返しています。この税はチョコレートやアイスクリームなどのスイーツに対し、1kgあたり百数十円を課税するものです。
2011年には11年ぶりに本格施行されて以後課税対象が広がり、現在では果汁飲料やベリースープにも課税されています。
それでフィンランド国民の糖分摂取量が減ったかというと、実は大して変化がないそうです。課税程度ではスイーツの誘惑には勝てないようで。
デンマークは2011年に肥満税を施行しています。
しかし国民の食生活は変わらないどころか、ドイツなど近隣諸国に食品を買いに行くという結果に。そのため、わずか１年で肥満税は廃止されてしまいます。
イギリスは子供番組におけるジャクフードのＣＭを禁止し、学校での自動販売機設置制限を行っています。
にもかかわらず、子供の４人に１人、男性の67％、女性の57％は過体重あるいは肥満とされています。
このままでは医療制度が破たんしてしまう、としてイギリス政府は2020年までに甘味税の導入を検討しています。
サモアも清涼飲料水に課税していますが、国民の肥満は解消できていません。
Tarzanの記事では、「政府主導のダイエットが成功した！」という例は挙げられていません。
甘いものの値段がそれこそ何倍にもなるような課税をすれば、消費量は減るかもしれませんが、それでは食品メーカーが黙っていませんしね。
結局のところ、ダイエットが成功するか否かは国民各自の自覚と行動にかかっているということでしょうか。
